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看護師の職場えらび診断」は、看護師が働ける職場を20問の設問で並べ替えて比べる無料のツールです。運営はなんちゃらラボが行っています。すべての機能を無料で提供しており、会員登録はありません。

置いているものは、診断のほかに10件の職場図鑑、病院の中の配属先6つ、お金の変わり方、統計のページ、そして求人票と統計に出てくる26語の事典です。

看護師向けの職場診断は数多くありますが、その多くは転職を仲介する会社が運営しています。仲介する立場からは、「その職場は全国に5,879人しかいません」「移ると年◯◯円なくなります」とは構造的に言いにくくなります。

当サイトは求人を扱っていないので、それをそのまま出せます。並びと一緒に出しているのは、厚生労働省の統計にある実際の就業者数と、その職場に移ると額面から確実になくなる夜勤手当・オンコール手当の年額です。移るかどうかを決めるのは読んだ方です。

看護師の給与は法人ごとに決まっていて、職場の種類から金額を導く式は存在しません。ここで「訪問看護の平均年収は◯◯万円」のような数字を置くと、出典のない推計を当サイトが作ったことになります。

代わりに計算しているのは、いま受け取っている夜勤手当とオンコール手当が、夜勤の無い職場に移れば額面から消えるという部分だけです。金額はご本人の明細に書いてあるので、掛け算だけで年額が出ます。推計はどこにも入っていません。基本給・賞与は求人票で埋めていただく形にして、そのために見るべき5か所をお金のページに書きました。

なお、額面が減れば税と社会保険料も減るので、手取りの減り方は額面より小さくなります。当サイトが「額面で」としか書かないのはこのためです。

病棟・手術室・集中治療室・外来・透析室は、就業場所ではなく病院の中の配属先です。厚生労働省の統計が数えているのは勤め先までで、配属先ごとに全国で何人いるかを数えた公的な統計は存在しません。

人数の裏付けがあるものと無いものを同じ画面で順位付けすると、どちらも同じ確からしさに見えてしまいます。そこで配属先は別のページに分け、そこには人数を書かず、制度上決まっていることと確かめるべきことだけを載せています。

同じ理由で、助産所は図鑑には入れていますが診断の並びからは外しています(看護師9職場の並びになります)。看護師の資格だけでは助産ができず、助産師の免許を取ることが先に来る進路だからです。

診断が出す数字は、あなたの答えと、その職場の制度上の性質との距離でしかありません。採用されやすさでも、働きやすさでもありません。同じ種類の職場でも法人ごとに中身がまったく違うので、数ポイント差の順位は同じものとして見てください。 1位と2位の差が小さいときは、画面にもそう書いています。

設問に入れているのは、求人票と見学で確かめられる軸だけです。「向いているか」「センスがあるか」「人間関係が合うか」は、こちらが測れないうえに応募する側にも確かめる手立てが無いので、軸にしていません。

このツールが出すのは、答えとの近さ・全国の人数・確実になくなる手当の額だけです。いまの職場を続けるかどうかは、これだけで決まる話ではありません。

当サイトは広告収入で運営しており、転職や派遣のサービスの広告を掲載しています。ただし診断の結果によって広告の出し方を変えることはしていません。広告はページ単位で固定しています。並びが広告の都合で動いていないことを保つためです。

就業場所別・雇用形態別・年齢階級別の人数と割合は、厚生労働省「令和6年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」(令和7年7月29日公表、令和6年末現在)の表1・表2・表3・図1によります。当サイトが割り算や足し算をした数字には、そのつど画面にその旨を書いています。

配置の基準は、医療法施行規則19条(病院)・21条の2(療養病床を有する診療所)・22条の2(特定機能病院)、指定訪問看護の事業の人員及び運営に関する基準(平成12年厚生省令第80号)、指定介護老人福祉施設の人員、設備及び運営に関する基準(平成11年厚生省令第39号)2条、介護老人保健施設の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準 (平成11年厚生省令第40号)2条から、e-Gov法令検索の条文本文を直接取っています。解説記事の要約ではなく条文を正としています。

産業看護についての記述は、労働安全衛生法(昭和47年法律第57号)を e-Gov法令検索で全文検索した結果によります。同法に「看護師」の語は現れず、「保健師」は66条の7と66条の10の2か所に現れます。

訪問看護ステーションの稼働数は、一般社団法人 全国訪問看護事業協会「令和7年度 訪問看護ステーション数 調査結果」(2025年4月1日時点)によります。

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当サイトは、個別の求人や職場についてのご相談にお答えできる立場にありません。復職や就職についての相談は、各都道府県のナースセンター(都道府県看護協会が運営)が無料で受け付けています。労働条件についてのご相談は、お住まいの地域の総合労働相談コーナーをご利用ください。